久元 喜造ブログ

真野俊樹『医療危機ー高齢社会とイノベーション』


帯には、「国民皆保険と財政規律を両立させるために」とあります。
世界に誇る日本の皆保険制度を持続可能なものとするためには、増え続ける国民医療費を抑制していくことが不可欠です。

本書では、各国の取組みが紹介されますが、とりわけ参考になるのは米国だと思います。
私自身、米国は満足な公的医療保険制度を持たず、医療サービスの分野では遅れているというイメージを抱いていましたが、本書を読んでそれが先入観であったと思い知らされました。
イノベーションを取り入れた医療サービスが、米国で次々に展開されていることが紹介されます。

たとえば、ACO(Accountable Care Organization)は、政府管轄の公的医療保険であるメディケアの患者を対象として、地域の病院と開業医・専門医が一つの診療母体を形成し、外来初診から入院、退院後のフォローアップまで継続的にケアを提供する概念です。
診療母体は、電子カルテなどを共有するとともに、さまざまな指標を通じて医療の質を管理し、質の向上に努めます。
特別に用意された支払プログラムでは、出来高払いではなく、「予想されるコスト」が前払いされ、コストの抑制と質を改善を図るためのインセンティブが用意されています。
このほか、リテールクリニックにおけるナースプラクティショナーの活用、CCRC(継続介護付きリタイアメント・コミュニティ)、IHN(広域医療圏の医療統合体)などの取組も注目されます。

筆者は、米国をはじめとした各国の事例を紹介した上で、医師のみならず患者自身のイノベーションも不可欠だと主張します。
これらの提言にはかなり実現可能性が高いものが含まれていると感じました。